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電子投票のモデル

目次 †

宣伝 †

　当サイトにおける暗号に関するページでは、説明が足りなかったり、誤った記述をしていたりするところがあります。今後、少しずつ修正する予定です。

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モデル †

• 管理者と利用者（署名者・検証者）が存在する。
• 利用者は電子投票の前に公開鍵・秘密鍵のペアを作成しておく。

暗号 †

• 公開鍵暗号
• ハイブリッド暗号

認証 †

• 相手認証
• メッセージ認証

問題点 †

誰でも署名検証ができてしまう †

　Aさんがその文書に署名したことがわかる。公開鍵をモデルとして用いる署名ではAさんが文書Mに署名したことがわかる。例えば、文書M={XXXという本を5,000円で購入します}、M={Bさんの就任には反対します}などといった場合に困ってしまう。 　しかも、（不特定多数の）誰でも、その事実を確認できてしまう。

対策 †

電子投票方式の組み立て †

ブラインド署名＋MIX（匿名通信路） †

知識の証明（文書）＋準同型暗号 †

メリット †

• 匿名通信路を作らなくてよいという利点がある。

デメリット †

• 数字しか扱えない。
• 証明を作るため、それぞれの投票者が負担になる。PCだとよいが、携帯電話だと重い。

脅迫や票の売買について †

　選挙が電子化すると、電子データそのものが誰に投票したかの証拠になるので、票の売買というビジネスが容易になる可能性がある。なぜならば、誰に票を入れたということを買う者に示すことができるため。

　さらに、投票場所を選ばない方式だと問題が顕在化する。家とかでも投票できるようにすれば便利だが、ビジネスを行う者にとっても便利になってしまう。

　そこで、無証拠性というのが目標となる。 　投票場所を選ばない方式を考え、投票し終えた後に「脅迫や売買要求」通りにしたことを証明できないようにしたいわけだ。

参考文献 †

• 講義資料